日本
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- X民「日本の悪いところ：世界トップクラスで政治家と女の性格が腐っている」→女さん大発狂へ
- オレ的ゲーム速報＠刃
- 投稿日時：2025/12/19 19:00
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- 【反日】中国のトリマーが柴犬を「虐」する映像が物議、日本と絡め暴言 中国ネット拍手喝采
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 20:02:01.42 ID:??? TID:bolero 中国の女性トリマーが柴犬を「虐」する映像がSNS上で物議を醸している。自由時報やミラーメディアなど、複数の台湾メディアが17日に報じた。 記事は、「日中関係が緊張状態を続ける中、中国政府は日本に対して一連の報復措置を打ち出しいわゆる『小粉紅（ピンクちゃん。愛国主義的な若者）』も各所で攻撃行動を繰り広げている」とした上で、中国の動画投稿アプリ「抖音（Douyin。中国版TikTok）」で最近、中国の女性トリマーが柴犬を激しく殴ったり、「日本の血統」だとして罵倒したりする動画が拡散していることを伝えた。一部の動画は日本のSNSにも転載され、ネット上で激しい怒りが噴出している。 問題の動画は微博（ウェイボー）や小紅書（RED）、ビリビリ動画など中国のSNSやプラットフォームに転載されているが、元は「抖音」で今年10月23日に投稿されたもののようだ。動画投稿者は93万のフォロワーを持つペットトリマー「崇崇」という人物で、被害に遭った柴犬は複数いるとみられる。 動画には、「崇崇」氏が店に連れ込まれた柴犬の抵抗に激昂し、手で頭を何度も強くたたいたり、厳しく罵倒したり、棒で柴犬の全身を容赦なくたたいたりする様子が映っている。「崇崇」氏はその過程で「まったく空気が読めない。お前の先祖と同じに様だ」「頭がおかしいのか？まだ自分があの国（日本）にいると思っているのか？あの国はもう降伏しているんだぞ。抵抗しても無駄だ」などと暴言を吐いている。 記事によると、こうした行に対して中国のネット上では拍手喝采が起きているといい、「犬は徹底的に殴られてこそ言うことを聞く。この理屈は日本人にもそのまま当てはまる」「高市早苗『もう殴らないで、降伏します』」「見ろ。日本に対してはより凶暴でないといけない」「私も犬を飼っているが、ナイフで刺さない限りは許容できる」「金を稼ぎながら殴れるなんて最高の仕事だ。スカッとする」といった書き込みが相次いだという。 続きはこちら
- 投稿日時：2025/12/19 18:48
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- 中国、一部報道に全力で反応「事実なら非常に深刻な事態。国際社会は警戒すべき」
- 稼げるまとめ速報
- 1: 稼げる名無しさん ：2025/12/19(金) 17:45:55.62 ID:pxvsVtJ/9 核兵器保有発言「警戒すべき」と中国 【北京共同】中国外務省の報道官は19日、高市政権の官邸筋の核兵器保有発言について「報道が事実なら非常に深刻な事態だ。中国と国際社会は警戒すべきだ」と 2025/12/19 https://news.yahoo.co.jp/articles/5a2ee430ce62ab63269721a299962276159ded71 1001: 以下名無しさんに代わりまして管理人がお伝えします 1848/01/24(？)00:00:00 ID:money_soku 中国は叩けるネタを常に探していただろうし、報道にのっかって発言はあるだろうなと思っていたお。 ただ先の記事で管理人も書いていたけれど、客観的な証拠が全くなく真偽は不明だお。関連記事： 【一部報道】首相官邸筋「私は核を持つべきだと思っている」 オフレコ非公式取材にて発言と報じられる
- 投稿日時：2025/12/19 18:34
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- 中国外務省「日本への渡航を控えて」→高市内閣の支持率はとくに下がらず…なぜ日本国民がこれほど「高市内閣」を応援するのか★4
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 20:00:02.54 ID:p2u8+hdA9 発足以来、高市内閣の勢いが止まらない。10月21日に発足した直後のFNN(フジテレビ系)の調査によると、支持率は75.4％で石破内閣(9月調査)から倍増。JNN(TBS系)の調査では、82.0％と8割を超え、2001年以降で小泉内閣に次ぐ2番目に高い数字だった。その後も、順に75.2％(11月下旬)、75.8％(12月)と横ばいで推移し、「歴代屈指の支持率」との評もある。 高市総理といえば、台湾有事をめぐる発言が波紋を広げた。日本関連の音楽イベントが中国国内で相次いで中止になったほか、中国外務省は11月14日、国民に対し日本への渡航を控えるよう呼び掛ける通知を出すなど、強硬な姿勢を崩していないが、それでも日本国民の支持率は下がらず。 なぜ、これほどまでの圧倒的な支持を得ているのだろうか。各種世論調査の結果を見ると、「政策への期待」「人柄」「リーダーシップ」というキーワードに集約できそうだ。政策では、とりわけ高市氏の掲げる「積極財政」や「減税」といった経済政策が、現役世代のニーズと一致しているところが最も大きいだろう。 人柄に関しては、高市氏のブレない姿勢や明確な発言が、既存政治への不満を持つ層からの評価につながっていることが推測できる。また、「弱腰外交」や「インバウンド疲れ」などへの反発ともいえる強い指導力、リーダーシップへの要求に応えていることが、支持率が衰えない要因の1つになっている。 （全文はリンク先でお読みください） 東洋経済オンライン 12/18(木) 7:16配信
- 投稿日時：2025/12/19 18:11
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- 【高市首相】「日本人が日本各地を旅行するのも大切」 中国からの渡航自粛巡り ★7
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/19(金) 07:06:47.06 ID:PxqSGo+M9 >>12/17(水) 21:15 毎日新聞 第219臨時国会が17日、58日間の会期を終えて閉会した。自民党と日本維新の会が今国会での成立を目指していた衆院議員定数削減法案は審議入りできず、継続審査となった。維新が「連立の絶対条件」とする定数削減の議論は来年の通常国会に先送りされる。 企業・団体献金の扱いを巡る与野党の3法案も採決に至らなかった。与野党は、昨年12月の臨時国会で「2024年度末までに結論を得る」と合意したが、結論は今年の通常国会に続き、またも先送りされた。 臨時国会では、政府の経済対策を裏付ける25年度補正予算が成立。一般会計の歳出は18兆3034億円で、新型コロナウイルス禍後で最大だった。防衛力整備計画の経費などは約1兆1000億円で、防衛費を国内総生産（GDP）比2％とする目標に達した。ガソリン暫定税率（1リットル当たり約25円）の廃止法も成立した。 立憲民主党など野党は、内閣不信任決議案の提出を見送った。 また高市早苗首相は17日、臨時国会閉会を受けて首相官邸で記者会見した。企業・団体献金の扱いを巡る与野党の3法案がいずれも採決に至らなかったことについては「真摯（しんし）に議論を深め、国民に信頼される政治資金のあり方を追求していくことが重要だ」と述べるにとどめた。また台湾有事を巡る首相の国会答弁を受け、冷え込んだ日中関係の改善に向けて中国の習近平国家主席と会談する考えがあるかを問われ、「首脳間を含めてあらゆるレベルで対応を行うことに日本側はオープンだ」と意欲を示した。 首相は対中関係について「懸案があるからこそ意思疎通が重要だ」と繰り返し強調。台湾有事を巡る自身の答弁は「日本政府の従来の立場を変えるものではない」とした上で、「さまざまなレベルで中国や国際社会に粘り強く説明していく」と語った。 中国側が日本への渡航自粛を要請してから約1カ月が経過し、観光業などへの影響が広がっていることに関しては「日本人が日本各地を旅行することも大切だ。多様な国の方々が日本を訪れてくれるプロモーションにも力を入れていきたい」と言及した。 首相は19日に与党税制大綱のとりまとめ、26日に2026年度予算案の閣議決定を予定していると説明。早期の衆院解散・総選挙に踏み切る考えがあるかを問われたが、「解散については考えている暇がない」と述べるにとどめた。25年度補正予算案に、野党でありながら賛成した国民民主党との連立拡大については「相手方の意向もあることだから、コメントを控えたい」としつつ「政治の安定なくして力強い経済政策などを推進していくことはできない」と秋波を送った。 続きは↓ 高市首相「日本人が各地旅行するのも大切」 中国からの渡航自粛巡り ※前スレ 【高市首相】「日本人が日本各地を旅行するのも大切」 中国からの渡航自粛巡り ★6 [ぐれ★] 1 ぐれ ★ 2025/12/18(木) 00:50:20.28
- 投稿日時：2025/12/19 17:46
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- 官邸の安保担当「日本は核保有すべきだ」 政府内の検討は否定
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/19(金) 06:35:26.68 ID:Uq33NaCs9 安全保障を担当する首相官邸関係者が18日、日本の核政策を巡り、個人的な見解と断った上で「日本は核保有すべきだ」と記者団に語った。首相が非核三原則を見直すかどうかについては「話していないのでわからないが、そういった考えはないと思う」とし、現時点で政府として検討していないとの認識も示した。 官邸関係者は、北朝鮮など日本周辺国が核兵器を多数保有していると指摘し、「最後に自国を守るのは自国だ」として、防衛力強化のために核保有すべきだとの持論を記者団に展開した。 一方で、「非核三原則の見直しは大きなポリティカルキャピタル（政治的資本）が必要になる。他に、もっとやるべきことがある」と強調。「現実的には拡大抑止としてアメリカの核の傘に守ってもらう必要がある」とも述べ、早期の非核三原則の見直しには否定的な見解を示した。 政府は、2026年末までに国家安全保障戦略など安保関連3文書の改定を目指しており、非核三原則の「持ち込ませず」の見直しが議題となる可能性もある。 毎日新聞2025/12/18 22:50（最終更新 12/18 23:06） ※関連スレ 官邸幹部「日本は核兵器保有すべき」 政権内の議論は「ない」と説明 [どどん★]←完走
- 投稿日時：2025/12/19 17:43
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- 【音楽】ワム！「Last Christmas」公式ミュージックビデオの日本語訳付き版公開
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 21:14:03.35 ID:DsWDtHKK9 2025/12/18 ワム！（Wham!）の公式YouTubeチャンネルは、「Last Christmas」のオフィシャル・ミュージックビデオの日本語訳付き版を公開しています。 ■Wham! - Last Christmas (Japanese Lyrics) 【楽曲情報】※ワム！の公式YouTubeチャンネルより イギリスのポップ・デュオ＝ワム！（Wham!）が1984年12月にリリースしたクリスマス・ソングの金字塔「ラスト・クリスマス」。 「去年のクリスマス 君に僕の心を捧げたのに / すぐ翌日に君はそれを放り出してしまった / 今年はもう涙はごめんだから / 誰か他の特別な人にあげることにするよ」 恋人に裏切られたクリスマスの悲しみを綴った切ない歌詞と、軽快でポップなサウンドが相まって、世界中で＜クリスマスの大定番曲＞として今なお色褪せない輝きを放ちつづける名曲です Wham! - Last Christmas (Japanese Lyrics) https://amassing2.sakura.ne.jp/image/jacket/large/2025b/140368.jpg
- 投稿日時：2025/12/19 17:22
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- ラッパーZeebra「あの辺付近に家を建ててるんだよ」カニエ・ウェストの「日本移住説」に衝撃の声が続出
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 21:02:34.14 ID:DsWDtHKK9 2025年12月18日 18時15分 ラッパーのZeebra（54）が12月10日、お笑いトリオ・リンダカラー∞のDen（31）が水曜日のMCを務めるラジオ番組『サクラバシ919』（ラジオ大阪）にゲスト出演。そこで語られた、“ある米グラミー賞歌手”に関する発言が大きな衝撃を呼んでいる。 その人物とは、世界的ラッパーであり音楽プロデューサーとしても知られるイェことカニエ・ウェスト（48）。グラミー賞に通算76回ノミネートされ、うち24回の受賞を果たしている現代ヒップホップ界を象徴する存在だ。 そんなカニエは大の親日家としても知られており、これまで妻のビアンカ・センソリ（30）とともに度々日本を訪れている。2024年10月にはビアンカとの破局説が浮上し、離婚を機に東京で暮らすと一部メディアで報じられたことも。さらに今年1月には、元妻のキム・カーダシアン（45）との間に生まれた子どもたちと銀座に姿を見せ、店内でお菓子を選ぶ様子が目撃され話題となった。 番組内でDenが「カニエ・ウェストの母ちゃんと（Zeebraが）飯食ったらしいっていう情報がきたんですけど……」と切り出すと、Zeebraは「まあ、これは本当」と即答。アルバム制作中に海外プロデューサーとのコラボを計画していた際、来日していたカニエに挨拶を申し入れたところ、マネジメントを務めていた母ドンダ・ウェスト氏から「カニエのビートが使いたいんだったら、まず私と会いなさい」と告げられたといい、当時存命だったドンダ氏と西麻布のレストランで食事をしたエピソードを明かした。 その流れでZeebraは突然、「ちなみにあれだよ。カニエ、あの辺付近に家を建ててるんだよ」と都内某所の地名をあげた。信じられない様子のDenが「えっ、カニエ・ウェストが？」と驚くと、Zeebraはさらに具体的な場所にまで言及し、その近辺の道の特徴まで補足。最後に「結構有力な情報だよ」と念押しまでしていた。 この思わぬ“爆弾発言”に、ネット上では 《まじか！カニエが移住って大物すぎるだろ》 《いやZeebra、詳しく場所まで説明しすぎだって…》 《世界的スターが東京に家を建ててるなんて考えただけで鳥肌》 と衝撃の声が相次いでいる。 全文はソースをご覧ください
- 投稿日時：2025/12/19 17:20
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- 【野球】「テレビの終焉です」 WBC地上波が消えた本当の意味… Netflixと日本の放送、比較にならない金額差「WBCは稼げるイベントに」
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 23:52:20.95 ID:NPNomQlJ9 「テレビの終焉です」WBC地上波放送が消えた“本当の意味”…Netflixと日本の放送、比較にならない“金額差”「WBCは稼げるイベントに変化した」 MLBは、WBCという国際大会が創設された当初から、拝金主義的なビジネスをやろうとしていたわけではない。野球を世界的に普及したいという、確固たるビジョンを持ってスタートしたプロジェクトだった。 その構想がいつ、どこで始まったのか。コウタ氏は2000年春、読売新聞社の上司とともにニューヨークのMLBオフィスを訪ねたときに初めて聞いたと回想している。 「野球を普及させる」WBCの創設意図 その年のシドニー五輪から、国際オリンピック委員会(IOC)が野球競技でのプロ参加を認めることが決まり、MLBに選手の出場を要請した。 だがMLB側はマイナーに所属する選手の出場は認めたもののメジャーリーガーの出場を断固として拒み、IOC側も「ベストの選手を派遣しないのであれば、野球を五輪の競技種目から除外する」と応じたため、両者が険悪な状況に陥った。 そこで持ち上がったのが、MLBが主導で行う国際大会だ。 「それまで1年おきに日米野球をやってきて、2000年にはメッツとカブスで初めてMLBの日本開幕戦を開催し、当時の両チームに日本人選手はいなかったけれど、それでも成功したということがありました。それで、韓国や台湾でもMLBを普及させたいという話が出た。当時はMLBコミッショナーが前のバド・セリグさんの時代でしたが、現コミッショナーのロブ・マンフレッドさんもミーティングに参加していました」 コウタ氏はそう振り返る。 世界に我々の野球を広めるのだという目標に向かって動き出したMLBは、2006年にWBCの第1回大会開催にこぎつけた。それと並行し、野球の普及が遅れているヨーロッパやアジアの国などにアンバサダーとして選手やOBを派遣して野球教室を開催したり、野球用具を寄付したりと精力的に普及活動を行った。 例えば2004年からタイガースやヤンキースなどメジャーで16年間プレーしたカーティス・グランダーソン元外野手はアンバサダーとして、2006年に英国、オランダ、イタリア、2007年に南アフリカを訪れ、2008年には北京と上海でメジャーの選手としては初めて中国で野球教室を行い、2010年にはニュージーランド、2012年には日本、韓国と、オフシーズンになるたびに世界を飛び回った。 稼げるイベントに進化…過去最高収益に そうした活動と並行して、WBCの価値を高めていく。いずれも、野球普及という目的は明確だった。 「ただ、それと同時に、MLBはWBCをどんどんビジネス化していったというか、非常に稼げるイベントという認識に変わっていった。その極めつきが、2023年の前回大会でした」 コウタ氏はそう指摘する。 侍ジャパンが決勝で米国を倒し、最後に抑えとして登板した大谷が当時のエンゼルス同僚マイク・トラウトを三振に切って取り優勝を決めた瞬間は、歴史に残る名勝負と称賛され、大きな話題を呼んだ。 MLBの発表によると、大会の収益は日本、米国、台湾開催のすべての試合を含め9000万～1億ドル(現在のレートで約140～155億円)の大会史上最高額になったと報じられており、観客動員はこれまでの最高だった2017年大会から20％増で史上最多を更新する130万6414人を記録。 グッズ販売、スポンサー契約の収益も軒並み大会史上最高を更新し、すべてにおいて想像をはるかに上回る大成功といわれた。 続きはリンク先
- 投稿日時：2025/12/19 17:19
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- 中国外務省「日本への渡航を控えて」→高市内閣の支持率はとくに下がらず…なぜ日本国民がこれほど「高市内閣」を応援するのか★3
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- 1: 匿名 2025/12/18(木) 17:54:16.64 ID:p2u8+hdA9 発足以来、高市内閣の勢いが止まらない。10月21日に発足した直後のFNN(フジテレビ系)の調査によると、支持率は75.4％で石破内閣(9月調査)から倍増。JNN(TBS系)の調査では、82.0％と8割を超え、2001年以降で小泉内閣に次ぐ2番目に高い数字だった。その後も、順に75.2％(11月下旬)、75.8％(12月)と横ばいで推移し、「歴代屈指の支持率」との評もある。 高市総理といえば、台湾有事をめぐる発言が波紋を広げた。日本関連の音楽イベントが中国国内で相次いで中止になったほか、中国外務省は11月14日、国民に対し日本への渡航を控えるよう呼び掛ける通知を出すなど、強硬な姿勢を崩していないが、それでも日本国民の支持率は下がらず。 なぜ、これほどまでの圧倒的な支持を得ているのだろうか。各種世論調査の結果を見ると、「政策への期待」「人柄」「リーダーシップ」というキーワードに集約できそうだ。政策では、とりわけ高市氏の掲げる「積極財政」や「減税」といった経済政策が、現役世代のニーズと一致しているところが最も大きいだろう。 人柄に関しては、高市氏のブレない姿勢や明確な発言が、既存政治への不満を持つ層からの評価につながっていることが推測できる。また、「弱腰外交」や「インバウンド疲れ」などへの反発ともいえる強い指導力、リーダーシップへの要求に応えていることが、支持率が衰えない要因の1つになっている。 （全文はリンク先でお読みください） 東洋経済オンライン 12/18(木) 7:16配信
- 投稿日時：2025/12/19 16:50
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- WBCの日本戦なぜ東京開催試合が減った? WBCテレビ放送が消えた本当の意味「日本から米国へパワーバランスが完全に逆転」
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 17:19:36.87 ID:CCGf/Ehk9 WBCの日本戦…なぜ東京開催試合が減った？ WBCテレビ放送が消えた“本当の意味”「日本から米国へパワーバランスが完全に逆転」激変するスポーツ放送の今 Number2025/12/18 17:02 ■Netflix配信でMLBも“助かる” Netflixは近年、他の配信プラットフォームと同様に積極的にスポーツ中継に進出している。米プロレス団体WWEの世界配信権、NFLやボクシングの注目カードの配信権を次々と獲得し、2027、2031年に開催される女子サッカーW杯の米国、カナダでの配信権も得ている。野球に関してはWBCの日本独占配信だけでなく、MLBの開幕戦や、オールスター前日に開催するホームランダービー、特別開催の試合の中継を行うことが決まっている。 MLBにとっても、Netflixの進出は渡りに船だった。 米国における野球の試合中継に関しては今、明るい話題ばかりではない。ツインズやダイヤモンドバックスなど小規模市場のチームはローカルテレビ局との中継契約が得られなくなり、MLBがこうしたチームの試合中継を担い、独自で配信するというケースが増えている。全米中継の大型放映権契約に関しても今年、ESPNが来季から3年間残っていた契約を破棄するという事態が起こり、中継体制の再編を強いられた。これによりMLBは、NBCユニバーサルやNetflixなどと新たに3年契約を結び、ESPNとも新たに規模を縮小した3年間の契約を結びなおしている。3年という短い期間にしたのは、配信サービスの台頭などで現在、スポーツ中継の業界が過渡期にきており、今後どのような方向に流れていくかを見極めてから長期の体制を決めたいという考えがあるからだ。 ところでNetflixは、WBCの日本独占配信の話を、具体的にいつから始めたのだろうか。コウタ氏はこう話す。 「急に持ち上がった話ではなく、2年以上前、いやもしかしたら2023年の前回大会終了直後から中継権を狙っていたのかもしれません。ワールドワイドに展開している、最も巨大な配信サービスですし、優秀な人材もどんどん他社から引き抜いている。自信があるのでしょう」 ■WBC日本戦、アメリカ開催増加の意味 では大会の組み合わせ、プールについてはどうだろう。前回大会は1次ラウンドを東京ドームで行った後、台湾プールの1次ラウンド突破チームと再び東京ドームで準々決勝ラウンドを戦い、そこを勝ち進めば米国での決勝ラウンドに進出という形式になっていた。だが来年の第6回大会は、東京で開催するのは1次ラウンドのみ。日本を含むプールはこれを突破すれば準々決勝ラウンド、さらに決勝ラウンドをフロダ州マイアミで戦うことになる。日本は準々決勝ラウンドを取り上げられ、利益を奪われてしまったということなのか？ 「MLBは、ラウンドを早々に米国に持っていきたいということでしょう。その方が選手たちのコンディションも整えやすいですから。WBCにトップ選手が出場してほしいが、ケガの懸念もある。ネトフリから巨額の中継権料が入ることが決まっているので、もう日本は最初だけでいいでしょう、ということだと思います」 先述の通り、Netflix独占配信の契約だけでMLBは150億円を得る。WBC史上最高額を更新した前回大会の収益は140?155億円で、その大半は日本側が稼ぎ出した収益だったといわれている。だが今回は、MLBがNetflixの契約を新たに得たため、それ以外に米国内中継や日本以外の海外中継権、米国内のスポンサー収入なども含めると日本以上の収入を稼ぎ出すことになる。つまり、ビジネスにおけるパワーバランスが完全に逆転したのが今回のWBCだ。 ■大会規模拡大→米企業中心へシフト？ そうなると、大会のプールと開催地が決定した時点でNetflixの契約が決まっていたとしても不思議ではない。それらが発表されたのはいつかというと、WBSC(世界野球ソフトボール連盟)の公式サイトには、2024年8月21日の日付で発表リリースが掲載されている。開催概要が決定するまでに何度も協議を重ねたであろうことを考えれば、大会の2年以上前から中継契約も決まっていただろうというコウタ氏の読みとも合致する。 中継権の交渉に関しても、前回大会までは日本での中継権を欲しがる事業者が日本にしかなかったから読売を通して行われたわけで、米国内に欲しいという企業が現れれば、MLB側が直接交渉を行ったのは自然な流れだったのではないだろうか。 「大会を協議する中で読売がMLBから排除されることはあり得ないと思います。状況は読売も把握しているはず。MLBが日本で文化事業を実施する場合、読売は最も信頼できる集団であり、交渉相手だと思います」 コウタ氏はそう強調する。だからこそ、力関係に従って動く以外はあり得なかったのかもしれない。それがビジネスというものなのだろう。 ※以下出典先で
- 投稿日時：2025/12/19 16:37
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- 【野球】「テレビの終焉です」 WBC地上波が消えた本当の意味… Netflixと日本の放送、比較にならない金額差「WBCは稼げるイベントに」
- ガールズVIPまとめ
- 1: 匿名 2025/12/18(木) 23:52:20.95 ID:NPNomQlJ9 「テレビの終焉です」WBC地上波放送が消えた“本当の意味”…Netflixと日本の放送、比較にならない“金額差”「WBCは稼げるイベントに変化した」 MLBは、WBCという国際大会が創設された当初から、拝金主義的なビジネスをやろうとしていたわけではない。野球を世界的に普及したいという、確固たるビジョンを持ってスタートしたプロジェクトだった。 その構想がいつ、どこで始まったのか。コウタ氏は2000年春、読売新聞社の上司とともにニューヨークのMLBオフィスを訪ねたときに初めて聞いたと回想している。 「野球を普及させる」WBCの創設意図 その年のシドニー五輪から、国際オリンピック委員会(IOC)が野球競技でのプロ参加を認めることが決まり、MLBに選手の出場を要請した。 だがMLB側はマイナーに所属する選手の出場は認めたもののメジャーリーガーの出場を断固として拒み、IOC側も「ベストの選手を派遣しないのであれば、野球を五輪の競技種目から除外する」と応じたため、両者が険悪な状況に陥った。 そこで持ち上がったのが、MLBが主導で行う国際大会だ。 「それまで1年おきに日米野球をやってきて、2000年にはメッツとカブスで初めてMLBの日本開幕戦を開催し、当時の両チームに日本人選手はいなかったけれど、それでも成功したということがありました。それで、韓国や台湾でもMLBを普及させたいという話が出た。当時はMLBコミッショナーが前のバド・セリグさんの時代でしたが、現コミッショナーのロブ・マンフレッドさんもミーティングに参加していました」 コウタ氏はそう振り返る。 世界に我々の野球を広めるのだという目標に向かって動き出したMLBは、2006年にWBCの第1回大会開催にこぎつけた。それと並行し、野球の普及が遅れているヨーロッパやアジアの国などにアンバサダーとして選手やOBを派遣して野球教室を開催したり、野球用具を寄付したりと精力的に普及活動を行った。 例えば2004年からタイガースやヤンキースなどメジャーで16年間プレーしたカーティス・グランダーソン元外野手はアンバサダーとして、2006年に英国、オランダ、イタリア、2007年に南アフリカを訪れ、2008年には北京と上海でメジャーの選手としては初めて中国で野球教室を行い、2010年にはニュージーランド、2012年には日本、韓国と、オフシーズンになるたびに世界を飛び回った。 稼げるイベントに進化…過去最高収益に そうした活動と並行して、WBCの価値を高めていく。いずれも、野球普及という目的は明確だった。 「ただ、それと同時に、MLBはWBCをどんどんビジネス化していったというか、非常に稼げるイベントという認識に変わっていった。その極めつきが、2023年の前回大会でした」 コウタ氏はそう指摘する。 侍ジャパンが決勝で米国を倒し、最後に抑えとして登板した大谷が当時のエンゼルス同僚マイク・トラウトを三振に切って取り優勝を決めた瞬間は、歴史に残る名勝負と称賛され、大きな話題を呼んだ。 MLBの発表によると、大会の収益は日本、米国、台湾開催のすべての試合を含め9000万～1億ドル(現在のレートで約140～155億円)の大会史上最高額になったと報じられており、観客動員はこれまでの最高だった2017年大会から20％増で史上最多を更新する130万6414人を記録。 グッズ販売、スポンサー契約の収益も軒並み大会史上最高を更新し、すべてにおいて想像をはるかに上回る大成功といわれた。 続きはリンク先
- 投稿日時：2025/12/19 16:21
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- 中国外務省「日本への渡航を控えて」→高市内閣の支持率はとくに下がらず…なぜ日本国民がこれほど「高市内閣」を応援するのか★2
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- 1: 匿名 2025/12/18(木) 16:10:14.03 ID:p2u8+hdA9 発足以来、高市内閣の勢いが止まらない。10月21日に発足した直後のFNN(フジテレビ系)の調査によると、支持率は75.4％で石破内閣(9月調査)から倍増。JNN(TBS系)の調査では、82.0％と8割を超え、2001年以降で小泉内閣に次ぐ2番目に高い数字だった。その後も、順に75.2％(11月下旬)、75.8％(12月)と横ばいで推移し、「歴代屈指の支持率」との評もある。 高市総理といえば、台湾有事をめぐる発言が波紋を広げた。日本関連の音楽イベントが中国国内で相次いで中止になったほか、中国外務省は11月14日、国民に対し日本への渡航を控えるよう呼び掛ける通知を出すなど、強硬な姿勢を崩していないが、それでも日本国民の支持率は下がらず。 なぜ、これほどまでの圧倒的な支持を得ているのだろうか。各種世論調査の結果を見ると、「政策への期待」「人柄」「リーダーシップ」というキーワードに集約できそうだ。政策では、とりわけ高市氏の掲げる「積極財政」や「減税」といった経済政策が、現役世代のニーズと一致しているところが最も大きいだろう。 人柄に関しては、高市氏のブレない姿勢や明確な発言が、既存政治への不満を持つ層からの評価につながっていることが推測できる。また、「弱腰外交」や「インバウンド疲れ」などへの反発ともいえる強い指導力、リーダーシップへの要求に応えていることが、支持率が衰えない要因の1つになっている。 （全文はリンク先でお読みください） 東洋経済オンライン 12/18(木) 7:16配信
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