アメリカ
ライブドアブログ内の#アメリカタグが付いた新着記事や人気の記事をご紹介。
- このタグで
記事を書く
-
- 「韓国、室外マスク着用義務」今日から解除、室内は今年冬まで
- バズってる時事ネタブログ
- お名前.com 韓国では室外マスクの着用義務が２６日から全面解除される。マスク着用が義務づけられていた野球場など５０人以上が集まる室外スポーツ競技場、野外公演、集会などでマスクを取ってもよいことになった。２０２０年１０月、大衆利用施設や感染脆弱施設を中心にマスク着用義務化が施行されてから１年１１カ月ぶりだ。 ２３日、疾病庁は国民１万人を調査した結果、９７．３８％が新型コロナの抗体を保有していることが明らかになったと発表した。全体抗体陽性率が高いというのは、接種や感染などで国民の大部分が免疫力を持ったという意味で、今後流行がやってきても死亡率・重症化率を大きくおさえられることが期待できると当局は明らかにした。防疫当局関係者は「抗体陽性率の数値によって、自信を持って室外マスクの全面解除に踏み切ることができた」と話した。 残っている防疫政策のうち「感染時の７日間隔離」と「室内マスク着用義務」は今年冬まで維持される見通しだ。防疫当局関係者は「室内マスク（着用義務）は専門家の間でも賛否論がある」とし「『室内でもマスクをするつもり』という国民的世論が高いうえ、冬季が近づき感染者が増える状況に備えるには、当分維持する意見が優勢でないかと思う」と話した。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の主要国のうち、すべての室内場所でマスク着用義務を維持しているのは韓国が唯一だ。デンマーク、スロベニア、トルコ（テュルキエ）、フランス、ハンガリー、オランダ、米国はマスク着用義務がない。その他、イタリア・シンガポールは医療施設と公共交通で、ドイツはこの２カ所に加えて社会福祉施設でのマスク着用を義務づけている。
- 投稿日時：2022/09/26 15:05
-
-
-
- アメリカで中絶禁止法案
- 日記
- 11月のアメリカ中間選挙まで2ヶ月を切った。中間選挙では例年、大統領の政党が議席を減らす傾向があり、今回もロシアのウクライナ侵略によるガソリン高騰や、パンデミック後のインフレなどでバイデン大統領の支持率が一時40%以下まで落ちたことから、共和党が上下両院で過半数を得るものと思われていた。 しかしその後ガソリン価格が下落してインフレも落ち着き、バイデン大統領の支持率も少しずつ回復している。そこで今年最大の論争点であり、中間選挙結果を左右する最大の要因の一つは、米最高裁がロー対ウェイドを覆したことによる「妊娠中絶の権利はく奪」である。共和党議員の多くは中絶禁止を支持しているものの、アメリカ人の大多数は中絶の権利、つまり「選択の権利」と「プライバシーの権利」を支持しており、そこに軋轢が生じている。そのようななかトランプ支持者のリンゼー・グラム上院議員が13日、妊娠15週での全国的中絶禁止法案を提出して注目された。◆中絶の権利擁護派は85% NBCニュースによると、民主党は言うまでもなく、グラム議員の法案は共和党にも不人気だという。共和党のミッチ・マコネル上院院内総務は「私のカンファレンスのメンバーの大多数は、これに州レベルで対応することを好んでいる」と発言してグラム氏をけん制した。ほかにも共和党ストラテジストに「悪いアイデアだ」「（中絶禁止）問題をさらに全国化して、一般的に共和党には不利になる」と批判されるなど、総スカンを食らっている。 米最高裁は6月、1973年の判決で50年近く続いていた妊娠中絶の権利が「米国憲法に含まれておらず、州ごとに判断すべき」という判断を下した。判決を受けて、中絶反対論者の共和党議員や支持者は喜んだが、それはごく一部の人々であり、アメリカ人の大多数は中絶の権利はく奪を快く思っていないことがわかっている。 今年実施されたギャロップの世論調査によると、「すべての状況で妊娠中絶が合法であるべき」と回答した人は35%、「特定の状況では合法であるべき」と回答したのは50%で、合計すると85%の人々が特定の状況、またはすべての状況で妊娠中絶を合法にすべきと答えている。反対に「いかなる状況でも禁止すべき」と答えたのは13%だった。 最高裁は直接中絶自体を禁止したわけではないが、憲法に保障された権利ではないと判断したことによって、一部の共和党州に妊娠中絶をほぼ完全に禁止する口実を与えたことには間違いない。その結果、中絶手術が困難になった州では、ただ中絶手術を受けたい女性たちだけではなく、胎児がすでに死亡していたり、性的暴行で妊娠した場合や母体に危険がある場合でも中絶手術を受けることが非常に困難になっている。◆中絶禁止の話題から距離を置く共和党員 保守傾向の強いカンザス州で今年8月の中間選挙予備選時に実施された、中絶を認める州憲法改正の住民投票でほぼ6割が「ノー」と投票したことから、共和党支持者にも中絶擁護派が多数いることが浮き彫りになった。その結果、中絶禁止論者の共和党員は焦りを感じ始めたらしい。アリゾナ州上院選挙に出馬しているトランプ支持者のブレイク・マスターズ氏のように、中絶擁護論者の共和党員を取り込むため予備選当選後にウェブサイトの記載内容を削除するなどして、中絶禁止のスタンスを和らげる振りをしたり、コメントを避けたりする候補者が続出している。そのような状況のなか、空気を読めなかったのかグラム議員の全国的中絶禁止法案が突然発表され、多くの共和党員がこの法案から距離を置こうとする結果となったのである。 今回の中間選挙で中絶の権利が最も大きな論争点の一つになることは間違いないだろう。共和党議員にも中絶擁護派が数人いるものの、共和党が上下院で過半数を占めれば、全国的な禁止法が現実化する可能性もないとは言えない。一方民主党が上下院で過半数を獲得した場合は中絶する権利を法律化すると明言している。中間選挙は普段投票率が低い傾向にあるが、今回の選挙は中絶の権利も含めてアメリカの将来を決定する非常に重要なものになりそうだ。
- 投稿日時：2022/09/26 10:54
-
- IT大手（所謂『ビッグ・テック』）の収益を小規模メディアに補填しようやないかという法案がアメリカで #メディア #アメリカ #報道補償保全法
- DON
- メディア業界情報サイトのエディター＆パブリッシャーによりますと、IT大手（所謂『ビッグ・テック』）の収益を小規模メディアに補填しようやないかという法案がアメリカで提出されているそうです。アメリカ人の大多数がこの措置を支持しているとの事です（2022年9月1日午前11時3分投稿）。以下、拙訳。小規模でローカルな報道機関が、ソーシャルメディアや検索エンジンでコンテンツを配信した際に発生する利益の分配を交渉する事を認める法案が、上院の議題に挙がっている。報道補償保全法（Journalism Compensation and Preservation Act＝JCPA）と名付けられた法案で、小規模なメディア企業に対して、フェースブックやグーグルなどのオンラインコンテンツ配信業者と、自分たちの記事を配信する際の条件をまとめて交渉できるようにするもの。この法案は、連休明けの9月に上院司法委員会のマークアップにかけられる予定である。「ビッグ・テックは、何の仕事もしないのに利益のほとんどを独り占めしている。これは根本的に不公平だ」と、クラリティ・メディア・グループの社長兼CEOで、デンバー・ガゼッテとコロラド・スプリング・ガゼッテの発行元であるクリス・リーンは言う。リーンによると、ビッグ・テック企業は、地元報道機関のデジタルコンテンツの配信から発生する利益の70％を徴収しているという。この法案を提唱するニュース・メディア協会（News/Media Alliance）が8月24日に開催した記者会見で、次のように述べた。「この超党派の法案を通過させる事は、我々の業界にとって大きな変革であり、ローカルニュースの存続に絶対に必要だ」（“Passing this bipartisan legislation will be transformative for our industry and absolutely essential for the survival of local news,”）。毎週2つの地方紙が休廃刊し、7000万人のアメリカ人がニュース砂漠、あるいはニュース砂漠になる危険性のある地域に住んでいるという。「グーグルとフェースブックが何十億ドルもの広告収入を集めている一方で、これらのプラットフォームの燃料となる質の高いコンテンツを支えている、我々のような小規模でローカルな独立メディア企業は、状況打破の為に戦わなければならない」（“While Google and Facebook are amassing billions of dollars in advertising revenue, small, local and independent media companies like ours which support the quality content that fuels these platforms have to fight for scraps,”）と述べた。協会の副社長兼法律顧問であダニエル・コフィー氏は、この法案が成立しても廃刊した新聞社が復活する事は無いだろうが、ジャーナリストやメディア、コミュニティには恩恵があるだろう、と述べている。「思うに、ジャーナリズムへの投資に対して実際の収入源と報酬があるところでは、報道、ニュース収集、デジタルでのコンテンツの普及が進むだろう。週7日とはいかなくても、既に新聞があるところでは、紙面が厚くなる筈。記者たちは再びタウンホールミーティングに姿を現すだろう。地域社会で報道されるべきことを報道するようになる」（“What I do see is increased reporting, news gathering and dissemination of content digitally where there is an actual revenue stream and reward for investing in that journalism. Where there are already papers, if not seven days [a week], they will get thicker. Reporters will show up at town hall meetings again. They will cover things that need to be covered in these communities,”）と彼女は言った。コフィーによると、この法案は4年前、共和党が多数を占める上院で初めて提出され、現在では両院で80人の賛同者がいる。また、215の外部組織や支援団体も支持している。「最大の敵は、時間だ」（“Our biggest enemy is the clock,”）と言う。目下、法案を作業部会を経て上院の議場に通すために活動していると付け加えた。コフィーは最近、法案を強化するための4つの改訂が行われたと述べた。その中には、従業員数1500人以下の組織に限定し、中小の報道機関に焦点を当てた規定も含まれている。「これらの改善により、この法案が議会を通過する際に、超党派の支持を集めることができた」（“With those improvements, we have garnered tremendous bipartisan support for the legislation as it moves through Congress,”）と語っている。この法案は、オーストラリアで可決された同様の法律をモデルとしている。コフィーによると、（オーストラリアの）メディア企業は、アメリカの小規模なメディアに振り向けられる数十億ドルの収入に相当する支払いを、ビッグテック企業から受けているという。コフィーはは、この支払いを「革新的な収益」と表現した。シェーン・クーパーマン・リサーチが成人1000人を対象に実施した調査によると、アメリカ人の間で幅広い支持を得ている。「あらゆる思想、政党、人口構成、地域のアメリカ人が、地元メディアに対する公正で合理的な報酬を支持する、稀な問題のひとつである」（“This is one of those rare issues — the JCPA — that brings Americans of all ideologies, political parties, demographic groups, regions of the country together to support a fair and reasonable compensation for local media,”）と、リサーチグループの創設者でありパートナーであるダグ・ショーンは語る。調査によると、70%の人が法案に「全面的に賛成」し、12%が「全面的に反対」、18%が「意見なし」と回答した。また、64%の人が「議会が法案を可決することが重要」と答え、45%の人が「法案を支持する候補者を支持する可能性が高い」と回答した。また、11％の人が、この法案を支持する候補者を支持する可能性は低くなると回答している。「JCPAは重要な施策であり、政治的に人気があり、支持される事が有利な施策だ」（“The JCPA was seen as an important measure and one that was politically popular and advantageous to be supported,”）と見なされたのである。ショーンは、この調査結果を 「JCPAの背後にある公平性を......強く支持するもの」（“a strong endorsement .... of the equity behind JCPA.”）と表現した。一方、リーンによると、コロラド州では、調査回答者の79％がビッグ・テック企業が力を持ちすぎていると考え、76％が小規模メディア企業を廃業に追い込んでいると答え、79％が自分たちの利益のためにニュースを操作しているのを懸念していると答えていると言う。リーンは、「ローカルニュースの存続は、地域社会にとって不可欠である」（“The survival of local news is vital to our local communities,”）と指摘した上で「そして、率直に言って、それが保証されていないのだ」（“And, frankly, it’s not guaranteed.”）。（文中敬称略）拙訳終わり。日本の同業者は、これ読んで「我が国でも是非」と言い出すでしょうが･･･ちょっと待った！まず、アメリカのメディア業界では、こういうサイトや自社のHPで何人削減されたかを公表しています。収益状況も同様。ストやってますというような話まで載せているほどです。そういうの、日本の新聞メディアやってませんよね？そもそも、おおまかな給与水準も分かって無い。公表もしていない。多くのアメリカ人は、そこらを把握しているからこその支持になっている訳です。拙ブログの「アメリカで最悪の職業第１位に新聞記者が返り咲き #新聞 #仕事 #職業」という過去記事を参考にして下さい。加えて、既に軽減税率で優遇措置を受けている。日刊新聞紙法という業法もある。この上、まだ保護かよとの異論が出るのは必至でしょう。何よりも、そんな新聞業界が改革の大切さや異業種の企業の経営状況をどうして評論できるというのでしょう。と考えるなら、これはアメリカやオーストラリアだけで成立する法案でしかありません。新聞業界以外の方、如何お考えでしょうか。※御賛同頂けるようであれば拡散お願いします。あと、宜しければ読者登録も。
- 投稿日時：2022/09/26 10:52
-
- 【衝撃】チキンサンドウィッチの下に…
- トレンドティータイム
- KFCの商品に紛れていた7万円超の現金 正直に返金した女性がのちに10倍以上の金額を得る（米） | ニコニコニュース今月14日、アメリカ在住の女性がケンタッキー・フライド・チキンでランチをテイクアウトし職場に戻って中を開けると、身に覚えのない現金500ドル（約7万1000円）以上が同封されていた。女性は夫のがん治療のため高額な医療費を支払っていたが、「正しいことをしなければ」という気持ちで現金をそのまま警察に届け出たという。のちに女性の夫の医療費を募るためにクラウドファンディングサイトが立ち上げられると、返金額の10倍以上もの寄付が集まった。『TODAY』などが伝えている。 米ジョージア州ジャクソン在住のジョアンナ・オリバーさん（Joann Oliver）は今月14日、ランチを買いにケンタッキー・フライド・チキン（以下、KFC）を訪れた。ポットパイを食べたかったというジョアンナさんだったが、その店舗では売り切れだったためチキンサンドイッチをドライブスルーで注文して受け取ると、そのまま車で職場に戻った。 お腹を空かせていたジョアンナさんがアルミホイルの袋を開けてサンドイッチを取り出すと、なんとその下に紙幣の束が入っていたのだ。ジョアンナさんは「お札を数え始めて500ドル（約7万1000円）に達した時、数えるのを止めて袋に戻しました」と当時を振り返っている。 実はジョアンナさんの夫ヒルバーンさん（Hilbern）は2度も脳卒中で倒れ、現在は末期がんの闘病中であり、夫を支えながら生活しているジョアンナさんは高額な医療費を払っていた。こうした状況からジョアンナさんは「正直に言うと買い物に行こうかと一瞬考えましたし、車のガソリンがほとんど空だったのでガソリンを入れに行こうかとも思いましたね」とジョークを交えながらもその現金で何ができるかを考えたことを明かした。 ランチ中には同僚から「買い物すれば？」と誘惑の声もあったが、「これは私のお金じゃないし、そのまま自分のものにはできないから」と話したジョアンナさんは、サンドイッチを食べずに袋の中に戻してジャクソン警察に連絡した。 ジョアンナさんからの連絡を受けた警察官が到着し袋の中身をチェックすると、中には543.10ドル（約7万7000円）の現金が入っていた。そしてジョアンナさんが警察官とともにサンドイッチを購入した店舗に向かうと、この現金は店長が口座に入金するためにまとめておいたものだと判明した。店長はサンドイッチを入れるのと同じ袋に入れていたためスタッフが気付かず、ジョアンナさんのサンドイッチをその袋に入れて包装してしまったという。 もしこの現金が戻ってこなかったら、店長は自身の過失で処罰を受けていたかもしれない。見つけた現金を自分のものにせず正直に届け出たジョアンナさんの行動に、ジャクソン警察は「ジョアンナさんは正しいことをしただけではなく、店長の仕事を守ったのです」と称賛のコメントを送った。 ジャクソン警察がFacebookでジョアンナさんの行動をシェアすると、「素晴らしい。ジョアンナさんに何かいいことがあるといいね」「世界がジョアンナさんのような人ばかりだったらいいのに」「なんて親切な心の持ち主なんだ」などといった声が多数届いた。 ジョアンナさんは「正しいことをしなければ自分に返ってくるのです。あのお金は私のものではなかったし、持っている必要もなかった。私のものならいつか自分のもとに巡ってくるのです。自分の物でないのならそのままもらってはいけないと言われて育ち、これまでもそう言い聞かせて生きてきました」と善良な行動を起こせた理由を明かした。 なお同店はジョアンナさんのサンドイッチ代を返金し、新しいサンドイッチを無償で提供したと報道されている。さらにこの件が多くのメディアに取り上げられると、ヒルバーンさんの医療費を募るためにKFC上層部の協力を得てクラウドファンディングサイト「GoFundMe」が立ち上げられ、現時点で6810ドル（約97万6000円）もの寄付が集まっている。この金額はジョアンナさんがKFCに返金した額の10倍以上であり、正しい行いをしたことで予想外の大きさで返ってきたことになった。 画像は『City of Jackson Police Department, Georgia 2022年9月14日付Facebook「Character and integrity is doing the right thing when no one is looking!!!」』『Newsdaily Nigeria 2022年9月19日付「I found a stack of cash hidden in my KFC bag at a drive-thru… I desperately need it as I’m massively in debt」』のスクリーンショット （TechinsightJapan編集部 iruy） 海外セレブ・芸能のオンリーワンニュースならテックインサイト（出典 news.nicovideo.jp）
- 投稿日時：2022/09/26 09:24
-
-
- Yes,We can
- KA.Blog
- 小中と同級生だった横田君が読売テレビ系「グッと！地球便」という番組で取り上げられました同級生が全国区で丸々メインでスポットを当てられる番組というのは初めてなので、放送日を楽しみに待っていたのですが、地元富山では2ヶ月遅れの放送ということで、Tverでようやく見ることが出来ました ↓TVerで10月半ばくらいまで見られます。 https://tver.jp/episodes/epgy79c4oj 番組の内容をなぞるような感じになりますが、高校を卒業後にアメリカの大学に留学し、実家の鮮魚店の技術を活かし、日本の伝統的技法「活け締め」をアメリカでも広めたいとロサンゼルスで起業今は現地のミシュラン店や日本総領事館にも生で食べられる日本の鮮魚を届けている、とのこと。 彼が「親から勘当同然で飛び出し、海外で起業した」というのは10年程前に友人づてに聞いて「へぇ、あの横田が」とかなりビックリしました。中学生当時の彼までしか知らないのですが、性格は大人しくおっとりしていて、決して人前に積極的に出るようなタイプではなく、正直そんな壮大な夢を持ってチャレンジをするような人物ではないと思っていたので 今ではこうして人前に出てテレビの前で堂々と喋られる。またこうして成功を誇れるというのは、同級生としても嬉しく思えます私自身も同窓会では「まさかお前が自衛隊に行くとは」と言われる側の人間だったのですが、誰も知り合いの居ない土地に単身で乗り込んで大成功した彼の方が100万倍すごい抜け自衛隊の私に比べて随分と根性があり、努力家です こうして本当に思うのは、人はいくらでも変われるということ時間が経てば経つほど変化には大きなエネルギーが要りますが、本当に今の自分を変えたいと強い意志を持つのであれば、それは十分可能です。私もまだまだ新しいことに挑戦していかないといけないなと、強く思い知った一日でもありました
- 投稿日時：2022/09/25 22:55
-
-
-
- 子供に夢を売るおもちゃ店「トイザらス」が銃器販売店に生まれ変わっていた件
- カラパイア
- 「子供でいたい、ずっとトイザらスキッズ、大好きなおもちゃに囲まれて～♪」というCMソングをまだ歌える人も多いだろう。そのおもちゃが、全部「銃」に置き換わっちゃったという皮肉な事態になっているようだ。 アメリカ発祥のおもちゃ量販店「トイザらス」は経営不振により、全米では2018年、735店全てが閉鎖された。翌年、新会社がブランドを引き継ぎ復活するも、軌道に乗らず、放置された状態の店舗は多い。 そんな中、アリゾナ州ユマにあった店舗では、トイザラスの建物がそのまま使用されて、銃器店になっていたという。
- 投稿日時：2022/09/25 15:00
-
- 窓に張り付いた巨大トカゲに家主驚愕 あまりの大きさに「ワニじゃないの？」
- 知☆得！納得！ネタ祭り
- >>>> オオマイガッ“トカゲ！ <<<<このほど、民家のガラス窓に張り付く巨大なトカゲの姿を捉えた映像を米在住の女性がFacebookに投稿し大きな話題を呼んでいる。この動画は女性の息子が撮影したものだと言い、まるでワニのように大き過ぎるトカゲの姿に女性は「しばらく息子の家には遊びに行けない」と明かしていると『WSVN 7News』などが伝えた。 米フロリダ州アポップカ在住のジョスリン・ペンソンさん（Jocelyn Penson）は今月12日、自身のFacebookに「オーマイガー！ ちょっとこれを見てよ！」という興奮を隠しきれない文章を投稿し、添付された動画にはガラス窓の外に巨大なトカゲが張り付いている驚きの光景が映っていた。 トカゲは立っているかのように縦になって窓に張り付いており、その大きさが際立っている。家の中に入ろうとしていたのかトカゲは長い舌を出し入れしながら中の様子をうかがっており、隙間を探すように反対側へ歩くと窓の外側にある網戸に爪をひっかけて再び窓を登り始めた。大きく開かれた手足は人間のものかと思うほど大きく、これほど巨大なトカゲが家に侵入しようしていることを考えると少しゾッとしてしまう。その後トカゲは上の方まで登ろうとしたがバランスを崩して落下し、動画はそこで終わった。 フロリダ州の魚類・野生生物保護委員会「Florida Fish and Wildlife Conservation Commission（以下、FWC）」によると、民家を訪れたこの巨大なトカゲは「サバンナオオトカゲ（Savannah monitor lizard）」という種類で、本来はアフリカのサバンナに生息しておりフロリダ州の在来種ではないと明かしている。 専門家によるとフロリダ州にはサバンナオオトカゲに限らず、外来種の大きなトカゲが複数生息しているという。サバンナオオトカゲなどは爬虫類好きの間ではペットとして人気であり、大きくなりすぎて手を焼いた飼い主らが勝手に野生に放してしまったことや、ハリケーンによりトカゲを飼育していた施設が破壊され逃げ出したことが外来種のトカゲが同州に生息している原因の1つであると推測している。 これだけの大きさだと襲われて大ケガをしてしまうのではと心配になるが、マイアミ動物園の野生動物専門家ロン・マギルさん（Ron Magill）は「完全に無害というわけではありませんが、人間に対して大きな脅威となることはありません。毒は無いですが噛みつくことはありますからね。」 「フロリダ州のような環境はトカゲたちにとってバカンスに来ているようなもので、容易に生き延びて繁殖します。民家の裏庭に現れたとしても、それほど驚くべきことではないですね」と今回の件についてコメントしている。 また今回のように大きなトカゲに遭遇した場合の対処について、「トカゲをそのままにしておくのが一番いいです。できるならFWCに目撃したことを連絡するのがいいですね。もし追い払いたいのであれば、ほうきや熊手のようなものを持ってトカゲに近づけばトカゲはすぐに逃げ出しますよ。襲ってくるようなことはまずないので、どうかパニックにならないでください」とアドバイスを残した。 ジョスリンさんが「しばらく息子の家には遊びに行けないわ」と投稿した動画には「ディナーに招待されたのかもね」「私だったら叫んでる」「まるでワニじゃないか」「ジュラシックパークにいるんじゃない!?」など驚きやジョークを飛ばすコメントが届いていた。 なお過去にはタイにて、コンビニに巨大トカゲが現れ店内が騒然としたという衝撃のニュースが話題を呼んでいた。 画像は『New York Post 2022年9月21日付「Giant lizard scales Florida homeowner’s window: ‘Looks like Godzilla’」（Frank Crowder / AMAZING ANIMALS+）』のスクリーンショット （TechinsightJapan編集部 iruy） 海外セレブ・芸能のオンリーワンニュースならテックインサイト（出典 news.nicovideo.jp）
- 投稿日時：2022/09/25 13:23
-
- [韓国大統領府が異例の公表]北朝鮮がＳＬＢＭ発射兆候、
- バズってる時事ネタブログ
- お名前.com 韓国大統領府は２４日、尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領が北朝鮮による潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）の発射準備の兆候について報告を受けたと明らかにした。大統領府が北朝鮮のミサイル発射兆候を公表するのは異例。北朝鮮の軍事的挑発への備えができていることをアピールする狙いとみられる。 韓国軍関係者によると、ＳＬＢＭに関連した動きは２１～２２日に北朝鮮東部の新浦（シンポ）で捕捉したという。米韓両海軍は近く合同訓練を実施する予定で、２３日には米原子力空母ロナルド・レーガンが韓国・釜山に入港した。北朝鮮のＳＬＢＭ発射準備には米韓を牽制（けんせい）する意図があるようだ。
- 投稿日時：2022/09/25 03:57
-
-
-
-
- 「不毛の地」は今や昔 人気高騰の米国サッカー事情
- SPORTS FIELD
- 1: 名無しさん＠恐縮です 2022/09/23(金) 22:08:42.31 ID:CAP_USER9 サッカー日本代表（国際サッカー連盟＝FIFA＝ランキング24位）は23日、ドイツ・デュッセルドルフで米国（同14位）との強化試合に臨む。 相手の米国が、かつて「サッカー不毛の地」と言われたのは今や昔。自国リーグの活性化により代表人気が高まっている。 興味深いデータがある。海外メディアによると、米国のスポーツファンを対象とした昨年の調査で49％が「テレビでサッカーを観戦するのが好き」と回答し、米国4大スポーツの一つ、 アイスホッケーの37％を上回った。1位はアメリカンフットボールの70％で、2位はバスケットボールの61％、3位は野球の57％。4大スポーツに割って入り、野球との差も縮まっているという。 サッカーは世界で最も親しまれているスポーツだが、「米国では根付かない」とされてきた。1970年代に世界の一流選手を招いて人気を集めた北米サッカーリーグ（NASL）は80年代前半で消滅した。 一方、FIFAは北米にサッカーを普及させようと、南米、欧州以外で初となるワールドカップ（W杯）を94年に米国で開催した。すると、1試合平均約7万人の観客を集める大盛況となり、 2年後には新たなプロリーグとしてメジャー・リーグ・サッカー（MLS）が開幕した。元イングランド代表MFベッカムや元フランス代表FWアンリ、元ブラジル代表MFカカら名選手がプレーしてきた。 2018年6月に米国、カナダ、メキシコの3カ国共催による26年W杯開催が決まったことも後押しし、国内リーグの注目度が高まって代表チームにも熱い視線が注がれている。 その米国代表は1930年の第1回W杯ウルグアイ大会から出場しており、その時の4強が最高成績だ。54年のスイス大会から9大会連続で出場を逃していたが、 自国開催前の90年イタリア大会でW杯本大会の舞台に戻り、02年日韓大会では8強入り。前回18年ロシア大会は北中米カリブ海最終予選で敗退し、大陸間プレーオフにも進めず、連続出場が7で途切れた。 日韓大会を含めて2度のW杯出場経験のあるバーハルター氏が18年12月に監督に就任し、積極的に若手を起用して新たなチーム作りを進めた。 ともに24歳のFWプリシッチ（チェルシー）やMFマッケニー（ユベントス）らビッグクラブで活躍する若きタレントをそろえ、カタール大会の北中米カリブ海最終予選は7勝4分け3敗の3位で突破し、2大会ぶり11度目の出場を決めた。 全文はソースで https://mainichi.jp/articles/20220920/k00/00m/050/125000c https://cdn.mainichi.jp/vol1/2022/09/20/20220920k0000m050130000p/9.webp?1
- 投稿日時：2022/09/24 19:30
-
-
- 中国スパイの暗躍
- ◯味のもぐもぐ日記
- ⭐️画像は、天津丼です〜( ´∀｀) 世界中の人々が利用する巨大ＳＮＳ（交流サイト）で浮上した〝スパイ疑惑〟が波紋を呼んでいる。米短文投稿サイト「ツイッター」の元セキュリティー責任者が、米議会上院の司法委員会で「ツイッターの従業員の中に中国の工作員がいた」と証言したのだ。不特定多数のユーザーの個人情報が筒抜けになり、工作活動に悪用される可能性がある。日本でも、企業や大学、研究所などにスパイが浸透して、非合法的手段による情報収集や、さまざまな工作活動を行う危険性が指摘されてきた。「対岸の火事ではない。日本は最先端の科学技術を誇り、世界中の情報が集中しているが、『スパイ防止法』が存在しない。万が一、逮捕されても重罪にならない。まさに『スパイ天国』というしかない」 ・・・何を今更・・・ もう、だいぶ前から想定できた事でしょうに。 スパイ対策を講じず、放置してるのがどうかと思うわ。
- 投稿日時：2022/09/24 17:12
-
